スポンサーリンク
スポンサーリンク
今年の2月頃に大阪で開催した、ブロックチェーンについてのイベントの記事です。
当イベントではブロックチェーン分野で著名な起業家であ
篠原さんは複数のビットコイン・ブロックチェーン関連企
誰かの登壇でここまで、心を打たれたのは初めてだったので、思わず記事を書いちゃいました。
臨場感を出すために、少し固い文章にしましたが、楽しんで読んでくれたらと思います!!
(因みに今回は、ある程度ブロックチェーン技術の理解があるのを前提で、記事を書いていますので、
もし、あまり知らない方はここから予習しましょう!)
目次
1.hiro shinoharaの生き方
世界中を日々駆け回り、10社以上の会社を経営していてる彼の住まいはAirbnbである。
その理由は多忙だからではなく、
「信用できない会社に1bite足りともデータを与えたくない」
という。
ブロックチェーン関連の企業を買収しているAirbnbなら自身の支払いデータを改竄される事なく有効に活用してくれる。
そう話していた。
通常家賃は支出の3割を占めており、そのデータから個人の収入を推測することが出来るので、企業にとっては貴重な情報である。
しかしながら、旧世代の企業ではそれを上手に活用していないのが現状だ。
「データベースがウチの強みだ」
と豪語する企業は多いが、それは意味がない。
そのデータに信憑性があるのか?
改竄されない根拠はあるのか?
残念なことに現在、それらを証明できないのが現状である。
だから、俺は自分の貴重な情報を信頼のおける会社に与えたい。
さらに、彼はこうも続けた。
「日本円は詐欺コインだ。だから俺は持たない。」
日本という国は誰が作り、誰が管理し、誰が管理しているのか?
毎年10兆円が発行されて、1兆円のみ印刷されている。
残りの9兆円はどこに行ったのか?
実は、日本円は不透明な部分がかなり多い。
これと同じことをしたら、仮想通貨界では詐欺コインと認定される。
ブロックチェーンによって、本当に価値の実態がハッキリしているもの、つまり、仮想通貨を持つべきである。
この事実に気づいた瞬間に詐欺は成立しなくなり、仮想通貨が爆発的に普及した要因ともなった。
これが世界の仮想通貨、ブロックチェーン界隈の第一線で戦っているshinohara hiroの生き方である。
今回はそんな彼が、語った「次の世界を創るブロックチェーン」について説明していく。
2. 分散していく社会〜P2P型社会〜
ここ20数年間のインターネット進化がもたらした唯一のことは
『中間搾取』を無くしてきたことだ。
インターネットの進化によって直接顧客同士が繋がるビジネスモデル「C2C」(Consumer to Consumer)が主流となってきた。
しかしながら、上記のように中間にまだに企業が関与しており、厳密にはC2Cが成り立っている訳ではない。
これはまだ中央集権型になっており、中間の搾取が行われている状態ある。顧客を第一に考えると、良質なサービスを低価格で提供することが理想であるが、仲介がいる状態ではどうしても手数料が発生し、その理想の実現は厳しい。
だが、インターネットの歴史を見れば、この状況は過渡期でしかなく、将来的には完全分散型のP2P型社会に移行するのは目に見えている。
(P2PはPeer to Peerの略であり、特定のサービスやネットワークで同じ立場にいる利用者同士が1対1で直接データをやり取りする方法を意味する。)
現状でこのP2P型を世界規模で実現しているのは「仮想通貨」のみである。
また、人類は初めて、直接取引だけで承認を取ることができるようになった。
これを可能にした技術がブロックチェーンである。
スポンサーリンク
3.ブロックチェーンとIoT
続いて、ブロックチェーンの重要性の理解を深めるためにIoTについても少し言及していく。
ここ数年でIoTという言葉の知名度が随分と上がってきた。
(IoTとはモノ同士がインターネットを通じてコミュニケーションを取ること仕組みのことを指します。)
では、そもそもなぜ、IoTがここまで人気となってきたのか?
その答えは、インターネット上の人間の比率にある。
現在は人が関与しているデバイスは全体の9.3%しかなく、残りの90.7%は機械である。
(ここで言う人が関与しているデバイスというのは、携帯電話などの人が直接関わって成り立つデバイスのことを指す。機械の方は人が関与せずに動作するデバイスのことで、例えば無人で動く工場の機械などである。)
そして、デバイス数を見ると、2015年時点でインターネットにつながるモノ(IoTデバイス)の数は154億個であり、2020年までにその約2倍の304億個まで増大するとされている。
人が関与しているデバイスで主流なものはスマートフォンであるが、この数値は爆発増えることはない。(地球の人口以上は増えない上に、現段階でスマートフォンの普及率は限界に近づいている。)
だから、爆発的に増えている「機械と繋がるデバイス」にアプローチするのがビジネスチャンスが多く、それが人気の秘訣となっている。
しかしながら、300億を超えるデバイスを中央集権で管理するのはデータ量や処理速度などの観点から限界があるのは一目瞭然だ。
そこで今注目されているのが、ブロックチェーンを用いたp2p型の認証システムである。
この点で、IoTとブロックチェーンは非常に親和性が高い。
また、機械同士がp2p型認証により、相互で通信を取りコミュニケーションを測るので、
「機械同士が会話する」としばしば表現されている。
話は少し飛躍するが、将来的に自家用車が他の車や信号機と繋がり、自家用車が救急車の様な役割を担うと彼は行った。
電気自動車になれば、車は自身でマイニングすることが出来て、通貨を持つことができる。
そして、その通貨を使い、他の車や信号機と通信して、「〇〇コイン払うから、道を開けてくれないか?」と頼み、それが許可されると、その契約が実行される。
すると、他の車が停止し、信号も青に変わる。
かなりSF要素が多いが、しっかりとブロックチェーンや仮想通貨取引の仕組みを理解すれば、自ずと現実味が帯びてくる。
現在の仮想通貨取引の応用版と捉えて貰えばいいだろう。
スポンサーリンク
4. 仮想通貨による資金調達
資金調達にもブロックチェーン技術を使った方法が近年介入してきた。
それは仮想通貨を用いて資金調達するICOである。
(ICOとはInitial Coin Offeringの略で、独自のコインを発行し、資金を集める方法である。)
ICOはIPO(新規株公開)に比べて、複雑な手続きなしで世界中の人々がコインの購入が可能となるので、短時間で莫大な資金調達が可能となる。
そして、仮想通貨は寄付の世界にも大きく進出している。
その背景として、従来の募金の不透明さが挙げられる。
本当に被災地や飢餓に苦しむ子供達がいるアフリカまで届いているのか?
また、仮に誠意ある団体が寄付をしっかりと届けるとしても、資金を現地に届けるための費用で幾らかは中抜きされる可能性は大いにある。
仮想通貨なら直接、寄付を求める方達に資金を提供することができる。
さらに、ブロックチェーンにより全ての取引記録が残るので「誰がいくら寄付した」かがわかる。
例えば日本人100人が寄付した場合、その事実が生涯消える事なく残り、後世に生きる日本人に良い影響を与えるかもしれない。
ブロックチェーン技術によって投資や寄付の世界にも革命が起きた。
5.まとめ
今回はP2P型社会、IoTや仮想通貨を用いた資金調達について言及してきた。
全ての項目に置いてブロックチェーン技術が用いられており、その重要さや将来性を理解頂けたと思う。
結論として、satoshi nakamotoが広めた「bitcoinの考え方」はもう止められない。
人々は中央集権の管理に限界や疑念を感じて、改竄不能で信憑性ある完全分散型の社会を望んでいる。
それを裏付けるように、インターネット界の偉人であるMarc AndreessenがTiwtterでこう呟いた。
Personal computers in 1975, the Internet in 1993, and – I believe – Bitcoin in 2014
勘の良い方ならお気づきだろう。
1975年頃はマイクロソフト,apppleが創業され、世界を代表する企業となった。
1993年頃はgoogle,amazonが創業され、同じく世界中にその影響力を広まった。
そして、次はBitocoin関連、つまりブロックチェーン技術を用いた企業が世界の覇権を握るだろう。
彼はこう伝えたかった。
この記事を読んだ皆さんには、是非とも2次情報(他者から得た情報)に惑わされずに、自身でしっかりと仮想通貨、ブロックチェーンについての知識を蓄えて欲しい。
間違いなく、これらの技術は次の世界を創るものである。
1人でも多くの人がこれらに技術の本質を理解してくれることを祈っている。
スポンサーリンク
最新記事 by chaen (全て見る)
- 【中国を学べる!!】日本人が殆ど行かない!?中国ローカル都市「寧波」 旅行体験記 - 2019年1月1日
- 【実録!!】中国日系企業合同説明会に潜入して感じた、日系企業の衰退。 - 2018年11月18日
- 【大潜入!!】アジアNo.1企業「テンセント」のオフィスに突撃訪問して、純利益3000億円を赤字展開させる方法を考えてみた。 - 2018年10月21日
スポンサーリンク
コメントを残す